こんにちは。
今回は、社会医学の中でも最も重要なテーマの一つである
「健康格差（Health Inequality）」 について深く解説いたします。
健康は個人の努力だけで決まるものではなく、
社会構造や環境によって大きく左右される――
その事実を丁寧に見つめていきます。
🩺 健康格差とは何か
健康格差とは、
社会経済的な要因によって生じる“健康状態の不平等” のことを指します。
地域、所得、雇用、教育、家族構成、社会的孤立など、
さまざまな社会的条件が、人口集団の健康に違いを生み出します。
代表的な例として、
- 高所得層ほど平均寿命が長い
- 低所得地域ほど生活習慣病が多い
- 非正規雇用の方ほど精神的健康に課題が多い
- 教育レベルが低いほど喫煙率が高い
といった現象が確認されています。
これらの格差は偶然ではなく、“社会構造”による必然でもあります。
🧱 健康格差を生む主要な要因
社会医学では、健康格差の背景にある要因を「健康の社会的決定要因（SDH）」として整理します。
その中でも特に大きいのが以下の5つです。
1. 所得と雇用の安定性
収入が不安定であるほど、健康行動は制限され、
医療アクセスや健康的な生活習慣の維持が難しくなります。
2. 教育とヘルスリテラシー
教育レベルが高いほど、
健康情報を正確に理解し、行動につなげやすい傾向があります。
3. 居住環境と地域格差
住んでいる地域の治安、交通、医療機関の充実度、
食品の入手しやすさなどが健康格差に直結します。
4. 社会的つながり（ソーシャル・キャピタル）
孤立は精神的・身体的健康に大きな影響を及ぼします。
地域コミュニティの強さも重要な健康資源です。
5. 医療アクセス
医療機関の受診しやすさや保険制度の違いにより、
治療の遅れや病状の悪化が生じることがあります。
📊 日本における健康格差の実態
日本は世界でも健康水準の高い国ですが、
実は国内でも着実に健康格差が広がりつつあります。
● 都市と地方での格差
医療機関の偏在、経済活力の差、移動手段の違いが背景にあります。
● 雇用形態による格差
非正規雇用者は、
- 生活不安
- 長時間労働
- 職場の支援不足
などにより、メンタルヘルスや生活習慣病リスクが高まる傾向があります。
● 世帯構造による格差
一人暮らしの高齢者は、
栄養・運動・医療アクセスの課題が重なりやすい状態です。
● 子どもの健康格差
家庭の所得・教育環境の違いは、
成長・学力・将来の健康にも影響することが指摘されています。
🧠 なぜ“個人の努力”では解決できないのか
健康格差の議論で誤解されがちなのは
「努力すれば克服できる」という見方です。
しかし社会医学的には、
健康を左右する要因の大部分は個人では選べない環境要因であり、
努力だけでは埋められません。
例えば、
- 低価格で高カロリー食品しか手に入らない地域
- 有害物質の曝露が避けられない職場
- 十分な余暇も睡眠も取れない生活
- 医療機関まで交通手段がない地域
このような環境では、
「健康的に生きる選択肢」自体が狭められています。
🏛️ 政策的課題：健康格差をどう縮小するか
健康格差を縮小するには、
社会医学に基づいた政策介入が不可欠です。
ここでは、日本や海外の取り組みから、
特に重要な政策領域を整理いたします。
1. 教育格差への介入
幼少期からの教育環境の整備は、
長期的な健康改善に最も効果があるとされます。
2. 労働環境の改善
働き方改革、産業保健の強化、ハラスメント対策が必須です。
3. 貧困対策と社会保障制度
生活困窮世帯への支援、医療費負担の軽減は、
健康格差の縮小に直結します。
4. 医療アクセスの改善
医療機関の偏在解消、オンライン診療、移動支援などの整備が必要です。
5. 地域包括ケアとコミュニティ再生
高齢社会において、
地域のつながりを強化することは健康維持の鍵となります。
🌍 国際的な視点：グローバルな健康格差
世界では、先進国と途上国のあいだで
平均寿命に20年以上の差がある地域も存在します。
- 水やトイレが安全に使えない
- 安全な職場環境が整っていない
- 医療体制が脆弱
- 子どもや女性の健康指標が低い
こうした課題は国際社会全体で取り組む必要があり、
SDGs（持続可能な開発目標）でも中心テーマとなっています。
🧭 まとめ：健康格差は“社会全体で向き合う課題”
健康格差は、
個人の生活習慣の違いではなく、
社会の構造が生み出すシステム的な問題です。
そのため、対策には以下の要素が欠かせません。
- 社会政策
- 産業保健
- 教育
- 福祉
- 地域づくり
- 組織文化の改革
つまり健康格差とは、
「社会のあり方そのものを問うテーマ」なのです。
社会医学が目指すのは、
すべての人が健康に生きられる環境を整え、
不平等の連鎖を断ち切る未来をつくること。
その鍵は、私たち一人ひとりと社会全体の取り組みにあります。